【仮想通貨】今から始めるビットコインの「投資の仕方」

Bitcoin サムネイル

どうも、いのがぶ(@inogabu)です。

2017年の急激な相場上昇から新たな投資対象として注目される仮想通貨。その中でも特に有名な「ビットコイン」はどのような点が投資家を魅了するのか?今から始める「投資の仕方」と題してその魅力を解説していきたいと思います。

今ビットコインに投資する理由

blockchain

仮想通貨は文字通り実体のないデジタル通貨です。いわば電子データに過ぎず、所有している実感がなく不安を覚える人も少なくないでしょう。

ビットコイン取引は分散型台帳システムである「ブロックチェーン」によって管理・記録されています。中央に管理者は存在しません。その代りに世界中に存在するネットワーク参加者がお互いに監視し合い、取引が正しいと承認することで取引が成立しています。すべての取引は世界中の誰もが閲覧することができ、不正な取引が承認されようとした場合、他のネットワーク参加者によって排除されます。

これまでのやり取りはブロックチェーンで一本の鎖のように繋がって記録されているため、過去に遡ってデータを改ざんすることが極めて困難です。

このような安全性が信頼につながりビットコインの人気の理由の一つとなっています。

送金手数料が銀行より安い

bitcoin 手数料

ビットコインのやりとりはネットワークを介して行われるので、ネット環境を通じて世界中のどこにでも送金が行えます。銀行の海外送金などと比べて送金手数料が比較的安い点がビットコインの魅力と言えるでしょう。

通常、銀行などの金融機関を介して日本円を海外へ送金する場合は、送金相手の国の通貨への両替手数料や銀行など金融機関の手数料が掛かります。ビットコインの場合は手数料が安く済むので送金コストをぐんと抑えることができるのです。

スマホでいつでも資産管理

bitcoin スマホ

ビットコインを始めるのに特別なツールは必要ありません。取引所ではスマホ1台あればすぐにでも取引を始めることができます。パソコン・タブレット・スマートフォンで24時間365日取引が行えます。

スマホ用ウォレットアプリをダウンロードしてビットコインを移しておけば送金・受け取り・支払いなどがスマホ1台で済ませることができます。取引所と連携したウォレットならビットコインの取引ができるだけでなく、購入したビットコインをそのまま支払いことも可能です。

実店舗での支払いの際はスマホのカメラでQRコードを読み取るだけ。簡単なうえに高額を持ち歩いてもかさばらず、フィッシング詐欺にあうこともありません。

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24時間365日いつでも取引可能

仮想通貨 24時間365日

投資というと株式やFXを想像する人も多いでしょう。

株式の場合は証券取引所が開いている平日9時~15時しか行えません。FX取引は24時間行えますが休日はできません。一方、ビットコインの取引は24時間365日、相場に休むことなく稼働しています。

いつでもどこでも取引が行えるため、平日の仕事が忙しくて時間が取れないという方や夜間・休日に取引がしたい方でも生活サイクルに合わせて投資できるところが、ビットコインの大きな特徴であり魅力といえます。

まずは少額から売買に慣れよう

仮想通貨 少額

投資と言っても資金がそれほど多くないという方も多いのではないでしょうか?株式投資だと1株が数百円だとしても1単元100株以上なので、最低でも数万円の資金が必要となります。さらに取引手数料が掛かるとなるとハードルが高いと感じてしまうのも無理はありません。ビットコインはずっと少ない少額から始めることができるので、これから始めたい方は最適といえるでしょう。

1BTCが100万円だとしたら購入資金が足りないと感じるかもしれません。しかしビットコインの最低投資単位は取引所にもよりますが0.01BTCまたは0.001BTCが一般的です。つまり1BTCが100万円だとしても1万円または1,000円から購入することができるということです。

投資自体になれていないのであれば、おこづかい程度の少額から初めて実際に投資をしながら情報収集や知識を深めていくと良いでしょう。

ビットコイン投資の魅力のまとめ

  1. 世界樹のユーザーで管理する安全なコイン
  2. 送金手数料が安い
  3. スマホ1台でビットコインが買える
  4. 少額から投資できる

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そもそも仮想通貨って何?

仮想通貨 暗号通貨

ビットコインは仮想通貨の代表的存在として広く知られています。仮想通貨はネットワークを通じて利用できるバーチャルなお金の一種です。日本では「仮想通貨」と呼ばれていますが、海外では「Cryptocurrency」(クリプトカレンシー:暗号通貨)と呼ばれています。国や規制に縛られることなく、不特定多数の人々がネットワークを介して商品を購入したりサービスを交換する目的で考案されました。

世界中には1,000種類以上の仮想通貨が存在していると言われています。多くの仮想通貨は国や中央銀行といった発行主体が存在せず、誰がも自由に発行することができます。それを可能にしているのが「ブロックチェーン」です。ブロックチェーンは仮想通貨が発行されてから現在までに発生した取引をすべて記した台帳のことです。ネットワーク参加者が取引を互いに監視しながら取引記録を共有するため、データ損失の心配がなく、安全に保たれています。

ビットコインの発行上限2,100万BTCは2140年に達成

仮想通貨 金

仮想通貨には発行上限があるものが多く、供給量が常にコントロールされています。ビットコインの発行上限は2100万BTCと決まっており、2140年にすべてのコインが発行される計算です。供給量が限られている点については「」と似ておりインフレが起こりにくい構造となっています。

仮想通貨と法定通貨の違い

私たちが普段使っている「」「米ドル」「ユーロ」などは法定通貨と呼ばれています。仮想通貨と法定通貨の違いは、発行主体があるかないかです。

円は日本銀行が発行主体となり金銭債務の弁済手段として法的効力を持つ通貨として価値が認められています。法定通貨同士が相互に交換できるのはその発行主体が対外的に認められている通貨だからなのです。

ビットコインは発行主体が存在しません。法的効力を持たないということは世界経済の情勢に影響されないという点が価値として認められているのです。

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仮想通貨と電子マネーの違い

仮想通貨 電子マネー

形の見えないお金といえば電子マネーも同じように見られがちです。そのため電子マネーも似た存在と考えられるケースもありますが、発行主体の有無が挙げられます。例えばSuicaはJR東日本、nanacoはセブン・カードサービスというように発行主体が存在します。

そのためSuicaやnanacoは海外で利用することができませんが、仮想通貨は世界中で決済に利用できる通貨なのです。

ビットコイン生みの親 – サトシ・ナカモト

仮想通貨 サトシナカモト

ビットコインの始まりは2008年11月。サトシ・ナカモトを名乗る人物が発表した論文「Bitcoin:A Peer-to-Peer Electronic System」(ビットコイン:P2P 電子通貨システム)を原案に誕生。サトシ・ナカモトと聞くと日本人を想像しますが、本当に日本人なのかはたまた個人かさえ謎のままです。

2009年1月にサトシ・ナカモトが公開したプログラムを基に運用開始。当初のビットコインはゲーム内通貨のような位置付けでした。2010年5月22日、アメリカのフロリダ州でプログラマーがピザ2枚を購入する際、1万BTCを支払ったことでお金としての価値が生まれました。現在のレートで換算すると約100億円。(1BTC=100万円)

ビットコインはP2Pで管理している

仮想通貨 P2P

ビットコインの最大の特徴は管理者が不在ということ。国や銀行などの金融機関が管理しているわけではありません。ネットワークの参加者たちがお互いに承認することで取引の安全性を保っています。

その仕組みがP2P(Peer-to-Peer)ネットワークによる分散処理システムです。管理者が存在しなければ、特定のサーバーもありません。このことが逆に強固なネットワーク構築を実現し、データ改ざんを防いでいます。

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ビットコインはマイニングすることで新規発行される

仮想通貨 マイニング

ビットコインはマイナー(採掘者)へ新規発行されます。資格や条件は無く設備さえあれば誰でもマイニングに参加することが可能です。ビットコイン取引はブロックチェーンによってすべてが記録され公開されています。マイナーはそれら取引が正しいかどうか検証して承認する作業を行い、その報酬に新規ビットコインを貰います。

報酬は約4年毎に半減して行きます。運用当初の報酬は50BTCでしたが、2018年現在は約12.5BTCです。2140年に発行上限に達するとマイナーは取引を承認することで手数料を得るシステムになることを予定しています。

マイニングとはブロックチェーンの計算

ブロックチェーン 図解

マイニングとはビットコインの取引が正しく行われているか検証し承認する作業を指します。ビットコインは24時間365日公開されています。取引は約10分毎にブロックで承認されチェーンで繋がれ記帳(共有)されます。

マイナーは正しい取引を記録するため暗号を解く必要があります。報酬は最初に暗号を解いたマイナーのみ受け取れるので、競って計算を行っています。選ばれなかったマイナーの計算もブロック作成時の検証となるので不正を防ぎ、安全性を維持することに繋がります。

この膨大な計算を解いて報酬を貰える仕組みを「PoW:Proof-of-Work」(プルーフ・オブ・ワーク)といいます。

ブロックチェーンが生んだ分散型台帳の技術

ブロックチェーン 図解 不正行為

仮想通貨の流通と安全性を支えているのがブロックチェーンです。ブロックチェーンは「分散型台帳」技術と呼ばれ、国や特定の管理者を通すことなく取引を成立させるために生まれました。世界中のマイニング参加者が取引を証明されることで極めて不正や改ざんがされにくくなります。

記録される内容は「AさんがBさんに1BTC移動した」のように記録されマイニングの参加者によって証明される仕組みです。これらやり取りは約10分毎にまとめられブロックが生成されます。このブロックがチェーンの最後尾に埋め込まれることで取引が成立します。不正を行うには過去に遡ってすべて計算する必要があるため改ざんはほぼ不可能となります。

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ICOは仮想通貨を利用したクラウドファンディング

仮想通貨 ICO

仮想通貨を利用した資金調達法にICOがあります。「ICO:Initial Coin Offering」の略でトークンセールとも呼ばれています。企業が資金調達のためにオンラインで資金を募るクラウドファンディングや新規株式公開「IPO:Initial Public Offering」の仮想通貨版のようなものです。

IPOで資金を募る場合は新規株式公開までに審査や監査を受ける必要があり、巨額の手数料が必要となります。ICOでは企業が独自の仮想通貨(トークン)を発行して不特定多数の人から資金を集めます。投資家から直接資金を調達できて手数料もかかりません。投資家側は時価がキャピタルゲインとなるため、事業が成功すれば利益を受け取ることになります。

代表的なアルトコイン

アルトコイン

仮想通貨と言えばビットコインが代表的なコインとして知られていますが、世界では1,000種類以上の仮想通貨が存在します。ビットコイン以外の仮想通貨はビットコインの代替という意味の「Alternative Coin」(アルトコイン)と呼ばれています。いずれもブロックチェーン技術が基になり、それぞれ特徴が存在ます。

ただし、整備が不十分なため事業が失敗したり中断する可能性や詐欺に利用される可能性もあります。そこでICOを通じて新規サービスの開発に投資する場合、トークンの用途が記載された「ホワイトペーパー」を公式サイトに公開することが義務付けられています。

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イーサリアム(Ethereum:ETH)

イーサリアム

イーサリアムの特徴はスマートコントラクトにあります。ブロックチェーン上で取引と同時にプログラミングの実行を行うことができる仕組みです。ユーザーが独自に契約のシステムを設計すれば自動契約を行うことが可能となり、あらゆる契約の実行に改ざんの心配がなく、すべてをブロックチェーン上に残すことができます。

たとえば「AさんがBさんに不動産を売る」という契約に機能を発揮します。Aさんが不動産移転登記の書類を法務局に提出します。Bさんは代金を支払うことで売買が成立し不動産の移転が完了します。イーサリアムではこの取引をデジタル化してブロックチェーン上で管理できます。そのためイーサリアムは資産管理のプラットフォームとして注目されています。

ライトコイン(Litecoin:LTC)

ライトコイン

ライトコインの特徴はビットコインの欠点を補うところにあります。アルトコインの中でも最もビットコインに近い性質を持っています。トランザクションの承認速度はビットコインの1/4の約2.5分と早く、承認回数が早くなるため手数料を安く抑えることができます。今後は決済通貨として普及が期待されています。

ビットコインキャッシュ(Bitcoincash:BCH)

ビットコインキャッシュ

ビットコインキャッシュは2017年8月1日にビットコインからハードフォークして誕生したコインです。ビットコインの取引量増加に伴いトランザクションの低下が問題になり、解決策として独自開発チームが発行したものです。解決策は2つ存在しており、ビットコインは「ブロックの一部データを分離して格納サイズを増やす」案を実装。ビットコインキャッシュは「ブロックサイズを引き上げる」案を実装しました。

リップル(Ripple:XRP)

リップル

リップルはリップル社が運営・管理するネットワークで構築されています。企業間取引や国際間取引をスムーズに行える仕組みを目指しています。取引の承認速度は約4秒と短いのが特徴です。円・米ドル・ユーロ・ビットコインなどの通貨と交換を可能にすることを目指していることから「ブリッジ通貨」と呼ばれています。

送金速度と手数料の安さから海外送金に特化したコインとして優位性があり将来的に世界中の銀行が採用する可能性が高いと言われています。

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